トップページ >  ガイド >  総合環境分析の特長

総合環境分析は1983年に環境公害調査を目的に設立し、環境調査・水質検査・水質分析の専門集団として邁進してまいりました。
2013年創立30周年を向かえ、これからもより良い環境の創造に貢献します。

創立30年の信頼と実績

長年の経験から培った高い技術力とスピーディーな対応で地域社会、特に神奈川県、東京都、群馬県を中心に関東及びその隣接県で迅速な環境調査・分析対応をいたします。
1983年の創立から30余年の間に、環境分野では様々な事象が発生し、数多くのサンプルを検査・分析してきました。
その実績は、必ずお客様のご期待にお応えできるものと確信しております。

主な官公庁等の取引実績

 

東京都水道局 水源水質調査業務委託
横浜市 第1期事業場立入調査における分析委託
上野原市 飲料水水質検査(水道法20条)
大田区 土壌汚染調査委託
神奈川県環境科学センター 平成26年度公共用水域水質測定調査業務(芦ノ湖・丹沢地域)委託
群馬県下水道総合事務所 西邑楽流域下水道管理 西邑楽水質浄化センター環境調査業務委託(利根川他)
神奈川大学 飲料水水質分析

※上記実績はほんの一部でございます。実績の一覧については下記より実績一覧ページをご確認下さい。

実績一覧ページへ

3拠点の自社分析室で連携してスピーディーな対応

神奈川、東京、群馬それぞれに分析室の拠点があります。各拠点は社内LANでネットワークを組み、情報の共有、連携をとることで高い技術力とスピーディーな対応をご提供しています。
関東近郊であればどこでも調査業務及び迅速な分析対応が可能です。

外部機関による認証および登録

水道水質検査優良試験所規範(水道GLP)の認定機関

総合環境分析は(社)日本水道協会による水道水質検査優良試験所規範
(水道GLP)の認定機関
です。
東京都(島しょ部は除く)、埼玉県、千葉県、神奈川県、茨城県、栃木県、群馬県、山梨県、長野県、静岡県を中心に官公庁や民間企業のさまざまなお客様より飲料水の水質検査を承っております。
また、水道法第20条第3項の規定に基づく厚生労働大臣登録検査機関として、水質検査の精度と信頼性の向上に努めています。

【 認定番号 】
水道GLP:JWWA-GLP096  平成25年3月26日認定
水道法第20条:第224号  平成20年1月22日初回登録(平成26年1月22日更新)

ISO9001認証取得機関

総合環境分析は、ISO(国際標準化機構)9001の認証を取得し、弊社が行う検査・分析サービスの検体入荷から報告書納品までの品質管理と保証に関しては、国際的規格に適合したマネジメントシステムであると、第三者機関により認められております。
またこの品質管理を制度管理に役立て、信頼のある分析データをご提供しております。

【 登録年月日 】
2000年9月4日初回登録(ISO9002)
【 登録番号 】
Q1810

計量証明事業登録

昭和58年、濃度計量証明事業登録をさせていただき、計量証明事業をスタートさせました。その後、東京技術センターと北関東支社でも計量証明事業登録をし、事業を展開しております。
また音圧レベル計量証明事業も登録しております。

【 登録番号 】
横浜本社 :(濃度)第97号  昭和58年12月20日登録
横浜本社 :(音圧レベル)第70号  平成25年10月11日登録
東京技術センター : 第933号  平成6年3月17日登録
北関東支社 : 環 第20号  平成5年11月1日登録

建築物飲料水水質検査業登録

建築物における衛生的環境の確保に関する法律にもとづき、建築物飲料水水質検査業登録をさせていただいております。
こちらも横浜本社のみならず、分析室のある3拠点で登録しております。

【 登録番号 】
横浜本社 : 横浜市22水第13号
東京技術センター : 東京都5水第87号
北関東支社 : 群馬県24水第4号

土壌汚染対策指定調査機関

土壌汚染対策法(平成14年法律第53号)第3条第1項の規定に基づき、環境大臣により土壌汚染対策法指定調査機関として指定されました。
土壌汚染調査については土壌汚染対策法施行当初から数多くの調査依頼を承り、大規模再開発プロジェクトや公共交通機関建築に伴う工事等の際に発生する土壌汚染調査の実績がございます。

【 指定番号 】
2003-3-1079 平成27年4月1日更新