トップページ >  総合環境分析ガイド >  総合環境分析の特長

総合環境分析は1983年に環境公害調査を目的に設立し、環境調査・水質検査・水質分析の専門集団として邁進してまいりました。
また、神奈川県を中心に、長きに渡り地域社会に貢献してまいりました。これからもより良い環境の創造と皆様の「安心を計る企業」として貢献します。

創立38年の信頼と実績

長年の経験から培った高い技術力とスピーディーな対応で地域社会、特に神奈川県、東京都、群馬県を中心に関東及びその隣接県(宅配便で全国からも受け付けております。)で迅速な環境調査・分析対応をいたします。
1983年の創立から30年以上の間に、環境分野では様々な事象が発生し、数多くのサンプルを検査・分析してきました。
その実績は、必ずお客様のご期待にお応えできるものと確信しております。

主な官公庁等の取引実績

 

水道水・飲料水 東京都(離島含む)、神奈川県、千葉県、埼玉県、群馬県、山梨県、静岡県の
市町村
河川水・地下水等環境水 東京都(離島含む)、神奈川県、埼玉県、群馬県の市町村
事業所排水・下水道・浄化槽 東京都、神奈川県、埼玉県、群馬県の市町村、海上保安庁等
プール水 東京都、神奈川県、埼玉県、群馬県の市町村
土壌・底質 東京都、神奈川県、埼玉県、群馬県、茨城県の市町村、土木事務所等
臭気・大気・排ガス 東京都、神奈川県、埼玉県、群馬県の市町村
安定同位体比の測定 東京都下水道局、横浜国立大学、環境省等
シックハウス・アスベスト等 神奈川県横浜市、松田町、群馬県館林市等
その他環境調査・分析等 東京都、神奈川県、群馬県、山梨県、茨城県の市町村

※上記実績はほんの一部でございます。実績の一覧については下記より実績一覧ページをご確認下さい。

実績一覧ページへ

3拠点の自社分析室で連携してスピーディーな対応

神奈川、東京、群馬それぞれに分析室の拠点があります。各拠点は社内LANでネットワークを組み、情報の共有、連携をとることで高い技術力とスピーディーな対応をご提供しています。
関東近郊であればどこでも調査業務及び迅速な分析対応が可能です。

外部機関による認証および登録

ISO/IEC 17025試験所認定取得機関

総合環境分析北関東支社では試験所及び校正機関の能力に関する一般要求事項の国際標準規格である、ISO/IEC 17025:2017に認定されました。
これにより、信頼性のある試験/校正結果を生み出す技術力が国際的に認められております。

【 認定日 】
2021年12月27日 初回登録
【 認定番号 】
北関東支社 : 116654
【 認定証番号 】
北関東支社 : L21-789

水道水質検査優良試験所規範(水道GLP)の認定機関

総合環境分析は(社)日本水道協会による水道水質検査優良試験所規範
(水道GLP)の認定機関
です。
東京都(島しょ部は除く)、埼玉県、千葉県、神奈川県、茨城県、栃木県、群馬県、山梨県、長野県、静岡県を中心に官公庁や民間企業のさまざまなお客様より飲料水の水質検査を承っております。
また、水道法第20条第3項の規定に基づく厚生労働大臣登録検査機関として、水質検査の精度と信頼性の向上に努めています。

【 認定番号 】
水道GLP:JWWA-GLP096  平成25年3月26日認定
水道法第20条:第224号  平成20年1月22日初回登録(令和2年1月22日更新)

ISO9001認証取得機関

総合環境分析は、ISO(国際標準化機構)9001の認証を取得し、弊社が行う検査・分析サービスの検体入荷から報告書納品までの品質管理と保証に関しては、国際的規格に適合したマネジメントシステムであると、第三者機関により認められております。
またこの品質管理を制度管理に役立て、信頼のある分析データをお客様にご提供しております。

【 登録年月日 】
2000年09月04日 初回登録
【 登録番号 】
Q1810

計量証明事業登録

昭和58年、濃度計量証明事業登録をさせていただき、計量証明事業をスタートさせました。その後、東京技術センターと北関東支社でも計量証明事業登録をし、事業を展開しております。
また音圧レベル計量証明事業も登録しております。

【 登録番号 】
横浜本社 :(濃度)第97号  昭和58年12月20日登録
横浜本社 :(音圧レベル)第70号  平成25年10月11日登録
東京技術センター : 第933号  平成6年3月17日登録
北関東支社 : 環 第20号  平成5年11月1日登録

建築物飲料水水質検査業登録

建築物における衛生的環境の確保に関する法律にもとづき、建築物飲料水水質検査業登録をさせていただいております。
こちらも横浜本社のみならず、分析室のある3拠点で登録しております。

【 登録番号 】
横浜本社 : 横浜市28水第13号
東京技術センター : 東京都5水第87号
北関東支社 : 群馬県30水第2号

土壌汚染対策指定調査機関

土壌汚染対策法(平成14年法律第53号)第3条第1項の規定に基づき、環境大臣により土壌汚染対策法指定調査機関として指定されました。
土壌汚染調査については土壌汚染対策法施行当初から数多くの調査依頼を承り、大規模再開発プロジェクトや公共交通機関建築に伴う工事等の際に発生する土壌汚染調査の実績がございます。

【 指定番号 】
2020-3-0046 令和2年10月8日登録