ＰＦＯＳ（ペルフルオロオクタンスルホン酸）及びＰＦＯＡ（ペルフルオロオクタン酸）の水質分析

ＰＦＯＳ・ＰＦＯＡの水質検査・分析

PFOS（ペルフルオロオクタンスルホン酸）及びPFOA（ペルフルオロオクタン酸）は水質環境基準体系では要検討項目に位置付けられておりましたが、水道水の原水および浄水から一定程度検出される状況が継続しており、浄水場における水質管理を適切に行うという観点において2020年4月1日から要検討項目から水質管理目標設定項目へ変更になりました。また、令和2年5月28日に水質汚濁に係る人の健康の保護に関する環境基準等の施行等において、要監視項目として追加されました。
総合環境分析では水質管理目標設定項目及び要監視項目に対応したＰＦＯＳ及びＰＦＯＡの分析を承っております。

【PFOS・PFOAとは】
PFOS：PerFluoroOctaneSulfonic acidの略称で、
有機フッ素化合物の一種で撥水剤や紙・布の防汚剤原料、泡消火剤成分等として広く使われてきました。
PFOA：PerFluoroOctanoic Acidの略称で、
食品包装紙の撥水加工原料などとして広く使われてきました。

PFOSについて

PFOSはアメリカで開発された界面活性剤で耐熱性、耐薬品性など優れた安定性を持ち、撥水剤や紙・布の防汚剤原料、泡消火剤成分等として広く使われてきました。
現在PFOSは、残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約（POPs条約）の附属書Bに記載されており、国際的には製造・使用・輸出入が制限されています。
日本国内では化審法第一種特定化学物質の指定を受けて一部例外を除いて原則、製造・使用が禁止されています。

PFOAについて

PFOAはフライパンのテフロン加工や食品包装紙の撥水加工の際の原料などとして、広く利用されてきました。
PFOAについては現在、日本国内での使用制限はありませんが、主要フッ素化学メーカー（3M、旭硝子、ダイキン工業）による自主的な使用が廃止されています。
また、国際がん研究機関（IARC）がPFOA をグループ2B（発がん性のおそれがある物質）として分類しました。

有機フッ素化合物のPFHxSについて

有機フッ素化合物のPFHxSについては、PFOS及びPFOAと同様の性質を持ち、その代替品として使用されています。日本では、令和3年4月1日にPFHxSが「要検討項目」として位置づけられました。（目標値は設定されていません。）
【参考】ペルフルオロヘキサンスルホン酸（PFHxS）について（環境省より）

PFOS PFOAの有害性について

（※掲載する有害性情報は、基本的にPOPRCの引用情報である。）
PFOSの物理科学的性状と有害性データについて、環境省から下記の資料が発表されています。
PFOSについて（追加情報）資料5
特徴としては、難分解性と高備蓄性が大きな特徴となっており、人の健康への影響についても研究段階ではあるが、上記のように発がん性のおそれがある物質として、国際的に製造や使用が制限されています。

動物への影響について

鳥類への毒性を調べた研究によると、カワウ、セグロカモメ、ニワトリにおけるPFOAの発生毒性について、ニワトリが最も感受性の高い種であった。と報告があります。
魚類では、PFOAによって甲状腺ホルモン生合成に関与する遺伝子発現の抑制、雄精巣の卵母細胞の増殖、雌では卵巣変性が生じました。
淡水の雄ティラピア、海産イガイ、バイカルアザラシなどの他の水生生物に対する調査で、エストロゲン様作用、肝毒性、炎症及び化学物質感受性が確認されました。
イルカとウミガメの免疫機能と臨床的パラメータへの PFOA の影響に関連したフィールド調査では、炎症と免疫性の指標の増加が見られました。

植物への影響について

レタス、キュウリ、チンゲンサイ、小麦、オート麦、ジャガイモ、トウモロコシ、ペレニアルライグラスなどの陸生植物での試験では、 PFOAによって種依存的な有害影響（例：根の生長や壊死）がみられました。

ＰＦＯＳ・ＰＦＯＡの水質検査・分析の実績

総合環境分析では自治体の上下水道部や同業他社様、個人のお客さま等によりＰＦＯＳ・ＰＦＯＡの水質検査・分析のご依頼をいただき、多数の実績がございます。
実績についてはお問合せ下さい。

PFOS・PFOAの検査分析事例

浄水中のPFOS及びPFOA分析　地下水のPFOS及びPFOAの分析

総合環境分析のＰＦＯＳ及びＰＦＯＡ分析の対応

総合環境分析は水道法第20条に基づく厚生労働大臣登録の水質検査機関、水道ＧＬＰ認定機関として多くの分析実績があります。
また、当社では高速液体クロマトグラフタンデム質量分析装置（ＬＣ-ＭＳ/ＭＳ）を導入し分析体制を整えております。
定量下限値として、暫定目標値の1/10程度まで対応可能でございます。

納期は検体入荷日を含まずに8営業日目に報告書を投函（ご希望であれば速報可）ですが、多検体の場合は変わることがあります。
お急ぎの時は特急対応ができる場合もありますので、お気軽にお問い合わせ下さい。